上田 恭輔 
企業のオウンドメディアにおいて、ドメイン(ホームページURL)の選び方は、その後のSEOマーケティングや各種集客施策を大きく左右します。
ドメインには独自ドメインや既存ドメインの引き継ぎ、さらにはサブディレクトリとサブドメインなどさまざまな選択肢があるため、最適なものが分からないと悩む企業様も少なくありません。
またオウンドメディアのドメインの取得・運営には一定の費用がかかるため、実際に中長期でのコスト試算も欠かせません。
そこで本記事では、企業のオウンドメディア集客支援を行う株式会社長利が「企業のオウンドメディアのドメインの種類や正しい選び方、費用相場」について詳しくご紹介いたします。
株式会社長利は「マーケティングは営業を加速する」をコンセプトに掲げ、自社ホームページ集客を強化したい企業様に対して、実践に基づいた各種マーケティングサービスをご提供しています。
「自社ホームページを強化して、さらなるリード獲得をしたい」「新しい営業の仕組みを整えたい」「マーケティングのやり方がわからない」企業様は、お気軽に株式会社長利にご相談くださいませ。
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企業のオウンドメディアのドメインはどのように決める?
企業のオウンドメディアのドメインは、メディアの目的や会社の設立年数に応じて使い分けが必要です。
企業イメージから独立したブランドとして育てたい場合や、スタートアップ企業の場合は「独自ドメイン」を選定し、ある程度ビジネスが成長しており集客強化を目指すなら、SEO効果を引き継ぐ「既存ドメインの使い回し」が一般的です。
将来的にビジネスの多様化を予定している場合は管理がしやすい「サブドメイン」が向いているでしょう。
階層的にサイトを構築していくなら「サブディレクトリ」がおすすめです。それぞれの特徴を理解して、目的に応じた最適なドメインを選ぶことが大切です。
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そもそも企業のオウンドメディアのドメインの種類は何種類ある?
企業のオウンドメディアのドメインは大きく分けて3種類です。
それぞれの傾向を理解し、自社のオウンドメディアの運営目的に適したものを選びましょう。
独自ドメイン（新規取得）
独自ドメインとは世界に1つだけのオリジナルのドメインです。
ドメイン登録サービスに新しい文字列を登録することで取得でき、それ以降、その文字列は自社だけしか使えません。
自社の会社名やブランド名を文字列に組み込めるため、ブランド強化やユーザーからの信頼性向上につながります。
初めてオウンドメディアを立ち上げる会社やスタートアップ企業には、必然的にこちらが選ばれるケースが多いです。
また自社が運営していると一見知られたくない場合も、既存の企業イメージと切り離した新しいドメイン名の取得をおすすめします。
サブドメイン
サブドメインは既存ドメインの前に新しい文字列を足して取得できます。
例えば次のようになります。
- 既存ドメイン：https://○○○.com/
- 追加する文字列：■■
- サブドメイン：https://■■.○○○.com/
元々のドメインの前に「■■」を追加することで、サブドメインとして反映されるようになるのです。
本体サイトから派生した分野や新ジャンルを展開したい場合にはサブドメインがよく利用されます。
例えばコーポレートサイトを「https://○○○.com/content/～」しておき、アパレル分野に関して独立したサイトを持ちたい場合は「https://fashion.○○○.com/content/～」となります。
サブディレクトリ
サブディレクトリとは、既存ドメインの後に新しい文字列を足して反映させます。
例えば次のようになります。
- 既存ドメイン：https://○○○.com/content/～
- 追加する文字列：■■
- サブディレクトリ：https://○○○.com/■■/
ディレクトリとは「フォルダー」と同様の意味で、本体ドメインの下階層に新しいフォルダを作る要領です。
本体ドメインを軸にコンテンツを整理したい場合は、サブディレクトリが向いています。
例えばファッションサイトの場合、「https://○○○.com/men/（メンズ）」「https://○○○.com/wemen/（ウィメンズ）」「https://○○○.com/kids/（キッズ）」のようにコンテンツを整理できます。
サブディレクトリは本体ドメインの一部として認識され、本体Webサイトの評価を引き継ぎます。
関連記事: オウンドメディア構築(立ち上げ)のやり方を伝授!構築前に知っておきたい注意点も解説!
企業のオウンドメディア用ドメインの正しい選び方について!
企業のオウンドメディア用のドメインは、今後の目的に合わせた選択が重要です。
ここでは企業のオウンドメディア目的のドメインの正しい選び方を解説します。
既存サイトで成果が出ているならサブディレクトリドメインやサブドメイン
すでに自社のオリジナルサイトを運営している場合は、独自ドメインではなく、サブディレクトリドメインやサブドメインがおすすめです。
特に既存サイトのSEO評価が高く、集客や売上で一定の成果が出ているなら、そのドメインパワーを共有できるサブディレクトリが最適です。
サブディレクトリは本体サイトの一部という認識になるため、サブドメインの方も立ち上げ直後から検索結果での上位表示に期待できます。
スピーディなSEOマーケティングでの効果を狙うならサブディレクトリを選びましょう。
サブドメインもある程度は本体サイトの影響を受けるため、すでにSEO成果を出している企業は、どちらかを選部のがおすすめです。
一方で「既存サイトがない」「あるけど成果が出ていない」場合は、独自ドメインを取得してもさほど影響は変わりません。
中立的な立場・別ブランドとして運営するなら独自ドメイン
企業のビジネスやイメージと切り離した中立的なオウンドメディアを運営したい場合は、企業の名称やブランド名が入っていない独自ドメインの新規取得がおすすめです。
例えば業界情報を発信するメディアとして集客したい場合に向いています。
同じく全く新しいイメージを持ったブランド・ジャンルを展開したい場合も、独自ドメインの取得が望ましいです。
企業との関連性を薄めることで、企業イメージやサービスに縛られない、自由なブランディングが可能です。
なお新規取得する場合は、既存サイトのドメインパワーを引き継がないため、SEO効果が出るまでには一定の時間がかかる点に留意が必要です。
そのため独自ドメインの取得は、中長期的な計画でゆっくりとオウンドメディアを育てたい場合にも向いています。
将来的に売却の予定があるなら独自ドメイン
オウンドメディアが育った段階で売却して資金化する予定があるなら、スムーズに切り離しやすい独自ドメインの一択となります。
一方で既存ドメインに紐づくサブディレクトリやサブドメインは、管理サーバーや本体サイトとの切り離しに手間取ります。
投資目的のオウンドメディア運営であれば、独自ドメインを新規取得しましょう。
用途別に適切なトップレベルドメインを選ぶ
トップレベルドメインとは、URLのドット（.）で区切られた一番右端にくる文字列です。
用途別にさまざまな種類があるため、自社のオウンドメディアの目的に合わせて選ぶことが大切です。
一般企業のオウンドメディアでは、次のようなトップレベルドメインがよく利用されています。
| 種類・用途 | |
| 一般トップレベルドメイン（gTLD） | .com（商用）.net（ネットワーク関連）.org（非営利団体） |
| 国別コードトップレベルドメイン（ccTLD） | .jp（日本） |
| 属性型・分野型ドメイン | .co.jp（日本国内法人）.ac.jp（日本国内教育機関）.go.jp（日本国内政府機関） |
| 新gTLD | .shop（ECサイトや店舗運営）.tokyo（東京に拠点・関連があるサービス） .photography（写真関連サービス） |
「.com」や「.net」は日頃から目にする機会が多いでしょう。
世界中どこからでも取得でき、汎用性が高く、無難に使えるトップレベルドメインとなっています。
グローバル規模のため、海外事業を強化したい場合もこちらを検討しましょう。
一方で日本ブランドを強調したい場合や、国内の検索エンジンからの評価を高めたいなら「.jp」が向いています。
日本企業であることを明示できるため、日本ユーザーからは特に信頼されやすいです。
関連記事: オウンドメディア制作とオウンドメディア運用費用は一体どのくらい?費用対効果についても解説!
オウンドメディアのドメインの費用はどのくらいかかる?
オウンドメディアを法人で運営する場合、企業向けの「co.jp」ドメインを取得するケースが一般的です。
主な費用の目安は次のとおりです。
- co.jpドメインの新規取得費用：約5,000円〜8,000円
- レンタルサーバー代（月額）：約1,000円〜5,000円
- co.jpドメインの更新料（年額）：約5,000円〜8,000円
ドメインには新規取得時にかかる初期費用と、継続利用のための更新料およびレンタルサーバー代といったランニングコストが発生します。
そのため、法人向けのオウンドメディアでは、年間5〜10万円程度を目安に考えておくとよいでしょう。
なお利用するサーバーの性能や運用規模によっては、年間10万円以上かかるケースもあります。
またドメイン取得サービスによっては、レンタルサーバーとのセット契約により、初年度のドメイン費用や更新料が無料になるキャンペーンを実施している場合もあります。
初期段階で限りなくコストを抑えたい場合は、上記のようなサービスも比較・検討するとよいでしょう。
関連記事: オウンドメディア運用の7つのメリット!マーケティングのプロがデメリット・注意点についても徹底解説!
【まとめ】企業のオウンドメディア用のドメインは計画的に決めよう!
今回は、企業のオウンドメディア集客支援を行う株式会社長利が「企業のオウンドメディアのドメインの種類や正しい選び方、費用相場」について詳しくご紹介いたしました。
企業のオウンドメディア用のドメインは、大きく分けて「独自ドメイン」「サブドメイン」「サブディレクトリ」の3種類があります。
どのドメイン構成が最適かは、企業の事業フェーズやオウンドメディアの目的、将来的な事業展開によって大きく異なります。
オウンドメディア立ち上げ時の判断を誤ると、あとからのドメイン移行やサイト再構築によって、時間やコストだけでなくSEOやAIO評価にもネガティブな影響が及ぶ可能性も少なくありません。
そのため、オウンドメディアを成功させるためには、ドメイン選定だけでなく、キーワード戦略やサイト構造設計、コンテンツ制作までを見据えた中長期的な設計が重要です。
株式会社長利では、ドメイン戦略の立案からSEO設計、コンテンツ制作、運用改善まで一貫してサポートしています。
「どのドメイン構成を選ぶべきか分からない」「オウンドメディアを立ち上げたいが何から始めればよいか分からない」という企業様は、ぜひお気軽にご相談ください。
株式会社長利では、戦略設計からコンテンツ制作、運用改善まで一貫してサポートし、事業成長につながるオウンドメディア運用をご提案しています。
これから本格的にオウンドメディアを育てたい事業者様は、ぜひお気軽に株式会社長利にご相談ください。
FAQ｜よくあるご質問
弊社サービスやご相談について、よくいただくご質問にご回答いたします。
オウンドメディア集客支援とは、企業のホームページやコラム機能・Googleビジネスプロフィールなどの企業が所有するメディアを最大限活用し、新規見込み顧客との接点を増やしながら、中長期的に新しい顧客創出につながる仕組みを整える支援です。株式会社長利では、戦略設計、キーワード設計、コンテンツ企画、制作、分析、改善までを一気通貫でご支援しています。
はい、対応しています。株式会社長利では、SEOだけでなく、AIOを含む検索流入・情報発信設計まで視野に入れた支援を行っています。検索エンジン経由の流入獲得に加え、企業の情報発信全体がマーケティング成果につながる状態を目指して設計・改善を進めます。
ホームページ経由の問い合わせを増やしたい企業、紹介依存から脱却したい企業、営業活動を活性化するために仕組み化したい企業に向いています。特に良い商品・サービスはあるものの、十分に認知がない企業にとって、オウンドメディアやホームページの強化は有効です。
はい、問題ありません。方針が固まっていない段階では、まず「何を目的に発信するのか」「誰に届けたいのか」を整理することが重要なアプローチです。株式会社長利では、現状の集客状況の整理から入り、プロジェクトの目的やターゲットの明確化を踏まえて、優先順位をつけながら施策をご提案しています。
どちらを先に強化すべきかは、現状の課題や目的によって異なります。企業では問い合わせの受け皿となるコーポレートサイトの設計や導線が弱いままコンテンツを増やしても成果につながりにくいため、ホームページのリニューアルを含めた全体設計を先に見直すことが重要です。
オウンドメディアは短期施策ではなく、成果が見え始めるまでに半年以上かかるケースが一般的です。大切なことは、短期的な順位変動だけで判断せず、設計・公開・改善を継続しながら育てていくことです。株式会社長利でも、オウンドメディアは「作って終わり」ではなく長い目で「育てていくもの」と考えています。
広告は即効性があり、オウンドメディアは中長期で資産化しやすい特徴があります。そのため、どちらか一方ではなく、目的に応じて役割を分けて考えることが重要です。今すぐ見込み顧客を集めたいのか、今後継続的に問い合わせが生まれる状態をつくりたいのかによって、優先順位は変わります。ちなみに弊社では広告運用にも対応しております。
費用対効果を判断する際は、料金だけでなく、支援内容の範囲まで確認することが重要です。たとえば、コンテンツ制作だけなのか、キーワード設計・分析・改善・各種コンサルティング・レポート提出まで含まれているのかで、運用を始めた後の成果の出やすさは大きく変わります。株式会社長利では、成果につながる運用全体を重視しています。
アクセス数が増えることは重要ですが、それだけで問い合わせが増えるとは限りません。大切なことは、見込み顧客が知りたい情報か、比較検討できる内容になっているか、最終的な問い合わせ導線が設計されているかです。
はい、進められます。オウンドメディア運用には戦略設計、SEO対策、AIO対策、コンテンツ企画、分析、レポート作成など幅広い実務が関わるため、すべてを社内だけでまかなうのが難しいです。株式会社長利は社外Webマーケティングチームとして伴走しながら、必要な優先項目を整理して業務を遂行しています。
ご相談内容に応じて、調査、戦略設計、キーワード設計、企画、コンテンツ制作、リライト、ホームページ改善、レポート作成まで幅広く対応可能です。株式会社長利は、SEO・AIOに関わるマーケティング支援を一気通貫で提供しているため、部分支援だけでなく全体最適を前提とした伴走支援に対応しています。
商品・サービスの情報、現場でよくあるご質問、ご提案資料、競合情報、過去の施策をご共有いただけるとスムーズです。社内で情報が十分に整理されていない場合も、ヒアリングを通じてご一緒に整理していきます。
はい、進められます。企業では確認フローや関係部署との調整が必要になることも多いため、あらかじめ進行方法や承認フローを整理することが大切です。株式会社長利では、無理なく継続できる体制づくりを重視しており、社内事情に合わせた進め方もできます。
はい、可能です。施策の意図や実行など共有しながら進めることで、将来的な内製化や社内ノウハウの蓄積にもつなげやすくなります。自社内で活用しやすい形でマーケティング支援することができます。
やみくもにコンテンツを公開しても、成果につながりにくいです。まずは、運用の目的、ターゲット、キーワード、導線、運用体制を整理したうえで、正しい順序で設計・構築・運用することが重要です。
キーワード選定は、誰に向けて、どの段階の見込み顧客を集めたいのかを踏まえたうえで、検索意図、競合状況、商談化のしやすさ、サービスとの整合性を見ながら設計することが重要です。株式会社長利では、成果創出から逆算して設計する考え方を大切にしています。
はい、可能です。専門性の高いサービスほど、営業現場で毎回説明している内容や、顧客が気になる点をあらかじめ整理することで、価値あるコンテンツになります。株式会社長利では、企業の商品・サービスの強みやUSPを明確にしたうえで、マーケティング運用をしています。
別々ではなく、一体で考えるのが理想です。カテゴリー構造、ユーザー導線、CTA設計が弱いままコンテンツだけ増やしても、新規問い合わせにつながりません。株式会社長利では、Googleとユーザーの双方にとって最適化されたホームページ設計と、継続的な情報発信を組み合わせた支援を行っています。
長利ディレクションサービスのご契約期間は初年度1年間です。以降は、6ヶ月単位での自動更新となります。詳細なご契約条件は、導入前のお打ち合わせ時にご案内しておりますのでお気軽にご相談ください。
はい、対応可能です。株式会社長利では、SEOとユーザビリティを重視したホームページ制作をご提供しています。単なるデザイン制作ではなく、カテゴリー構造や導線設計まで含めて、Googleとユーザーの双方にとって最適化されたホームページ構築を行っています。